ジョン・メイナード・ケインズ『雇用、利子、お金の一般理論』(1936) 第 II 巻：定義と考え方
(山形浩生 訳
原文：https://bit.ly/qyIFOP
思うに、利用者費用は価値の古典理論にとって重要な意味を持つのに、それが見すごされてきました。これについては、ここでの話とは関係ないし、またここで適切に論じられる以上の内容があります。でもちょっと寄り道して、このおまけでもう少し検討してみましょう。
事業者の利用者費用はその定義からして以下に等しくなります。 $$A_1 + (G' - B') - G$$
ここで $A_1$ は、事業者が他の事業者から購入する金額で、 $G$ は期末における資本設備の実際の価値で、 $G'$ はもしその設備を生産につかわず、その保守維持に最適な費用 $B'$ をかけていた場合にその資本設備が持っていたはずの価値です。さて $G - (G' - B')$ 、つまり事業者の設備が、前期から受け取った純価値と比べた価値の増分は、事業者がその設備に対して行った当期の投資をあらわしており、 $I$ と書けます。ですから売り上げ $A$ に対する利用者費用 $U$ は、 $A_1-I$ に等しくなります。ここで $A_1$ は他の事業者から買った分で、 $I$ はその事業者が当期にその設備に投資した分です。ちょっと考えてみれば、これはすべて常識的な話だというのがわかります。この事業者が他の事業者に払う支出の一部は、自分の設備に対する当期投資の価値で相殺され、残りは販売した産出が、生産要素に支払った総額を超えて事業者にとって要した費用をあらわすものとなります。読者のみなさんがこの中身を別の方法で書こうとしてみれば、こういう書き方をするメリットが、解決不能な（そして無用な）会計問題を回避できることにあるのだということがわかるでしょう。私が考える限り、当期の生産利益をあいまいさのない形で記述する方法は他にはありません。もし産業が完全に統合されていたり、事業者が外から何も買っておらず $A_1=0$ なら、利用者費用は単に、設備を使ったことからくる当期のマイナス投資と等しくなります。それでも、分析のどの段階でも、売却された財と手元に残る設備との間で要素費用を配分する必要はなくなります。ですからある企業（個別でも累計でもかまいません）による雇用は、単一の統合された意思決定に基づいていると考えることができるのです——これは総生産の中で何が現在売れたかという、生産の相互関連的な実際の性質に対応した手順となります。
利用者費用の概念は、ある企業の販売可能な産出1ユニットの短期供給価格として通常採用されているものよりも、もっと明確な定義を可能にしてくれます。というのも短期の供給価格というのは、限界要素費用と限界利用者費用の和だからです。
さて現代の価値理論では、短期の供給価格を限界要素費用だけと同一視するのが通例でした。でもこれが正当化されるのは、限界利用者費用がゼロか、あるいは供給価格の定義が特殊で限界利用者費用を差し引く形になっている場合だけだ、というのは明らかでしょう（第三章で私が「売上げ」や「供給総額」を総利用者費用差し引く形で定義したのと同じです）。でも時には総産出を扱うときに、利用者費用を控除するのは便利なこともありますが、これを単一の産業や企業の産出に、考えなしに（黙って）適用すると、分析からはまったく現実味がなくなってしまいます。なぜならそれはあるものの「供給価格」を、あらゆる通常の意味での「価格」と無関係にしてしまうからです。そして、実際にそれをやる慣行のため、多少の混乱が生じたかもしれません。どうも「供給価格」は個別企業の販売可能な産出1ユニットに適用した場合には意味が明らかだと思われて、この問題は特に議論の必要がないとされていたようなのです。でも限界産出の生産の結果として、他の企業から購入されたものの扱いと、企業自身の設備損耗の扱いとは、所得の定義に関わる山のような困惑をもたらします。というのも、その企業の供給価格と呼ぶものを計算するとき、産出を追加で1ユニット販売するのに必要な、他の企業からの購入の限界費用はそのユニットの売上げから控除すべきだと想定した場合でも、その限界産出の生産に関わったその企業自身の設備の限界マイナス投資は考慮が必要だからです。あらゆる生産が完全に統合された企業によって実施されているとしても、限界利用者費用がゼロだと想定するのは不適切です。つまり、限界産出の生産による限界マイナス投資が一般に無視できると考えるのはまちがっているのです。
利用者費用と補填費用の概念はまた、長期供給費用と短期供給費用との関係をもっとはっきり確立させてくれます。長期費用はもちろん、予想原価をその設備の寿命全体に平均化したものに加え、基本補填費用をカバーする額も含まなくてはなりません。つまり産出の長期費用は原価と補填費用の期待総和に等しくなります。さらに、通常の利潤を得るために、長期供給価格はこのように計算された長期費用を超えなくてはなりません。どのくらい超えるべきかといえば、同じような期間とリスクを持つ現在の融資金利で決まる値を、その設備価格の割合として計算した金額になります。あるいは標準的な「純粋」金利を使いたければ、長期費用には実際の収益が予想収益と乖離する未知の可能性をカバーする、リスク費用とでも言うべきものを含めなければなりません。ですから長期供給価格は、原価、補填費用、リスク費用、利払い費用の合計となり、それをいくつかの構成部分に分けて分析することもできるでしょう。これに対して短期供給費用は、限界原価に等しくなります。ですから事業者は、設備を買ったり作ったりするときには、補填費用、リスク費用、利払い費用を限界原価が平均原価を上回る余剰価値の中から捻出できると予想しなくてはなりません。そうすれば長期均衡では、限界原価が平均原価を上回る金額は、補填、リスク、利払いの各費用合計と等しくなります1。
限界原価がずばり平均原価と補填費用の和に等しくなる産出水準は特別な意義を持っています。というのもそれは、事業者の事業会計が収支とんとんになる点だからです。つまりそれは、純利益がゼロになる地点です。それ以下の産出だと商売は純損失となります。原価以外にどこまで補填費用を用意しなければならないかは、設備の性質によって大きく変わってきます。極端な例を二つあげましょう。
(i) 設備の維持の一部は、必然的にそれを使うのと並行して実施しなくてはなりません（たとえば機械に油を注すなど）。この経費（外部からの購入とは別）は要素費用に含まれています。もし物理的な理由から、現在の減価償却が必然的にこうした形でまかなわれていたら利用者費用（外部からの購入は別）は補填費用と同額で符号が反対になります。そして長期均衡だと、限界要素費用が平均要素費用を上回る金額は、リスク費用と利払い費用に等しくなります。
(ii) 設備の価値低下の一部は、その設備を使った場合にしか生じません。この費用は利用者費用に計上されています（ただしそれが利用に伴ってまかなわれていない限りですが）。もし設備の価値低下がこのような形でしか起きないなら、補填費用はゼロです。
指摘しておきますと、事業者は別に利用者費用が低いからというだけで、最も旧式で劣悪な装置をまっ先に使ったりはしません。利用者費用が低くても、その相対的な非効率性、つまりその高い要素費用を補えるほどではないかもしれないからです。ですから事業者は、産出1ユニットの生産について、利用者費用と要素費用の和が最も低い設備から順番に好んで使っていきます2。すると、検討している産物のどんな産出量に対しても、それに対応する利用者費用がありますが3 、その総利用者費用は限界利用者費用（つまり産出の速度増加による利用者費用の増分）とは均一の関係は持たない、ということになります。
利用者費用は、現在と未来をつなぐ結びつきの一つを形成します。というのも、生産規模を決めるにあたり、事業者は設備を今使い果たすか、それを将来の利用のために保存するかという選択を行使しなくてはならないからです。現在の利用にこめられた、将来便益の期待犠牲こそが利用者費用の額を決め、そしてこの犠牲の限界量が、限界要素費用と限界収益の期待とともに、事業者の生産規模を決めるのです。では生産行為の利用者費用を、事業者はどうやって計算するのでしょうか？
利用者費用は、設備を使わないときと比べて、使った場合の設備の価値低下だと定義しました。これは有益だと思われる維持改善費用と、他の事業者からの購入分を含みます。するとそれを求めるには、それが現在使われなかった場合に、いずれ後の時期に得られるはずの追加的な見込み収益の割引価値を計算すればいいはずです。さてこれは、少なくとも設備を遊ばせておくことで、更新を先送りにできる機会の現在価値と少なくとも等しくなくてはなりません。そしてそれ以上になるかもしれません4。
余剰や余ったストックがなく、似たような設備の新しいユニットが毎年新たに製造されて追加されるか交換されているならば、限界利用者費用は以下のものを見て決められます。まず、その設備を使ったらその寿命や効率性はどれだけ短縮されるか、そしてもう一つは当期の設備の置き換え費用です。でももし余った設備があるなら、利用者費用は利率と、その余剰が損耗などを通じて解消されると予想されるまでの期間についての当期（つまり再計算した）補填費用にも依存することになります。こうすることで、利払い費用と当期の補填費用は間接的に、利用者費用の計算に含まれます。
この計算が最も単純でわかりやすいのは、要素費用がゼロのとき、たとえば銅などの原材料が余って在庫されている場合です。これは拙著『貨幣論』第二巻29章で使ったのと同じようなものです。いろいろな将来の日付における銅の見込み価値を調べましょう。この時系列データは、余剰が吸収されて推定通常費用に近づく速度に左右されます。すると、余った銅1トンの利用者費用の現在価値は、ある時点での銅1トンの推定将来価値から、現在とその期間との間の銅 1トン分の利払い費用と、同期間の当期補填費用とを差し引いた金額となります。
同様に船や工場や機械の利用者費用は、こうした設備の供給が余っているときには、その余剰が解消されると見込まれる日までの利払いと当期補填費用が（置き換え費用に）占める比率を取って、その比率で置き換え費用をその解消日から現在まで割り引いた金額となります。
以上では、設備がいずれはまったく同じ設備で置き換えられるものと想定しています。もし問題の設備が摩耗したらまったく同じ設備では交換されないなら、除却後にかわりに設置される新設備の利用者費用のうち、同じくらいの効率分を取ることで計算する必要があります。
もし設備が陳腐化はしておらず、単にその時点では余っているだけなら、実際の利用者費用とその通常の値（つまり余った設備がないときの値）との差は、その余剰性が吸収されるまでにどれだけの時間がかかると期待されるかに応じ、変動するのだということにお気づきでしょう。ですからもし検討中の設備が様々な年代のもののよせ集めで、しかもそれを「いっしょくた」にはしておらず、かなりの部分が毎年寿命を迎えるのであれば、その余剰ぶりがあまりにひどくない限り、限界利用者費用はそんなに大きく減ることはありません。経済全体の不況なら、限界利用者費用は事業者がその不況の継続期間をどのくらいだと見積もるかで変わってきます。ですから状況が改善したときの供給価格上昇は、部分的にはそうした期待見積もりの改定に伴う、限界利用者費用の急上昇が原因かもしれません。
ときにビジネスマンたちの意見とは裏腹に、余った工場設備をスクラップにするという全業界的な取り組みは、余った工場すべてに及ぶのでない限り、価格引き上げという望んだ効果は上げないと議論されたことがあります。でも利用者費用の概念から、（たとえば）余った工場を半分スクラップにするだけで、すぐに価格を引き上げる効果が出るかもしれないことがわかります。というのも余った設備を早めになくすことで、この方針は限界利用者費用を引き揚げ、結果として当期の供給価格を引き上げるからです。ですからビジネスマンたちは、利用者費用の概念をはっきりと定式化はしなくても、それを暗黙のうちに念頭に描いているようです。
もし補填費用が重ければ、そこから余った設備がある場合には、限界利用者費用は低いということが導かれます。さらに、余剰設備があれば、限界要素費用と限界利用者費用は、その平均値をあまり上回っていないだろうと考えられます。もしこれらの条件が二つとも満たされれば、余剰設備の存在は事業者が純損失の下で働く状況をもたらしかねません。しかもその純損失はかなりの額になるかもしれないのです。その余剰がなくなった瞬間に、この状態から通常の利益状態に復帰したりすることはありません。余剰分が減るにつれて、利用者費用はだんだん高くなります。そして限界要素費用や限界利用者費用が平均要素費用や平均利用者費用を上回る分も、だんだん大きくなるのです。
マーシャル『経済学原理』 (第6版 p. 360) では、利用者費用の一部が「追加のプラント摩耗」なる費目で原価に含められています。でもこの費目をどう計算するのか、それがなぜ重要かについては何ら説明がありません。ピグー教授は『失業の理論』(p.42) で、限界産出による設備の限界マイナス投資は一般医無視できる、と明示的に想定しています。「産出の差に伴う設備摩耗や非肉体労働の費用の差は、一般に二次的な重要性しかないものとして、無視されている」5。確かに、生産の限界において設備への負の投資がゼロだという発想は、近年の経済理論の相当部分に見られるものです。でも個別企業の供給価格とはずばり何を意味するのか、説明が必要となったときに、この問題すべてが明らかに危機に陥ります。
確かに遊休工場の維持管理費はしばしば、上に挙げた理由から、限界利用者費用の規模を減らすことになります。特に長続きすると考えられる不景気時にはそうです。それでも、限界での利用者費用がとても低いというのは、短期すべてにあてはまる特徴ではなく、遊休工場の維持費用が高いような特殊な状況や設備の種類が持つ特徴であり、また急速な陳腐化や大きな重複で特徴付けられる不均衡の特徴なのです。特にそれが、比較的新しい工場の比率が大きい場合と組み合わされば顕著となります。
原材料の場合には、利用者費用を含める必要性は明らかです——もし1トンの銅が今日使われたら、明日には使えません。そして明日の用途のために銅が持っていた価値は、明らかに限界費用の一部として計上すべきです。でも銅というのは資本設備が生産に使われるときに生じることの、極端な例でしかないという点はずっと見すごされてきました。原材料なら、それを使うことによるマイナス投資を考慮する必要があり、固定資本だとそれを無視しても大丈夫という鋭い分割伝があるという想定は、事実と対応していません——特に設備が毎年のように交換必要性が高まり、設備利用がその交換期日をますます早めるような通常の場合にはなおさらです。
利用者費用と補填費用のメリットは、それが固定資本だけでなく、運転資金や流動資本にも適用できるということです。原材料と固定資本の本質的なちがいは、それが利用者費用や補填費用を適用できるかどうかにあるのではないのです。流動資本の収益は一期だけのものなのに対し、固定資本は耐久性があって徐々にしか使い果たされないために、その収益は何期もにわたって継続する一連の利用者費用と獲得利潤を伴う、というのが本質的なちがいなのです。
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